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「傍観者効果」という心理理論があります。

1964年にニューヨークで当時28歳の女性が自宅アパート付近で、男にナイフで刺殺される事件がありました。
このとき、被害者の女性は30分以上にわたり犯人に3度も襲われ、その間、助けを求める叫び声を上げ続けていました。

警察によると被害者の女性の助けを求める声を聞いた人は少なくとも38人にのぼったそうです。
でも、警察に通報したのはたったひとりだけでした。
しかも、その通報も女性が殺された後のことです。
おそらく、事件を目撃した人もいたはずですが、多くの人は自宅近くで起きた事件に無関心だったわけです。


社会心理学者のジョン・ダーリー氏とビブ・ラタネ氏はこの事件のことを調べ、さらに実験の結果から、多くの人が事件に無関心だった原因を次のように指摘しました。

「多くの人が気づいたからこそ、誰も行動を起こさなかった」

つまり、人間は重大な問題や状況に遭遇した局面では自分で責任を負うことを避け、「きっとそれは誰か他の人が対処するだろう」と考え、行動を起こさない傾向があるということです。


特にその問題や状況に関わっている人が多ければ多いほど「誰か他の人が対処するだろう」という思いは強まり、そして、「大外の前で自分が関与して失敗するのは恥ずかしい」という思いも強くなります。

これが「傍観者効果」です。


こうしたとき、「傍観者」にさせないためには、次のように声を掛けるとよいと言われています。

「(その人を指差しながら)そこの青いシャツを着ているあなた。私は出血がひどくこのままでは死んでしまいます。今すぐに 改急車を呼んでください」

つまり、対象人物と具体的な行動内容をはっきりさせると相手は「傍観者」にならずに、行動を起こしやすいということです。


この理論は、広告コピーなどにも使えます。

「みなさんにお得なお知らせです」といったように訴求対象も行動指針もアバウトであれば、お客様は傍観者になる可能性が高いものです。

「西船橋にお住いの小学校低年のお子様をお持ちのお母さまへお得なお知らせです。今すぐに裏面をお読みください」
というように具体的な対象者を特定し、取ってほしい行動を明示する必要があります。


いかがでしょうか。
人は名指しされて行動を指示されると自分事だと考えてくれます。
広告コピーに流用する時は訴求対象者と取ってもらいたい具体的行動を明示しましょう。